宿泊施設のサウナ導入コストは？費用の考え方とコストを抑えるポイント

宿泊施設へのサウナ導入を検討する際、多くの方が最初に気になるのが「導入にはどのくらいのコストがかかるのか」という点ではないでしょうか。

ホテルや旅館、グランピング施設などにサウナを導入することで、既存の空きスペースを活用しながら、宿泊体験そのものの付加価値を高められる可能性があります。一方で、実際の導入費用はサウナ本体だけで決まるものではありません。設置方法や電気・給排水設備、基礎工事、各種手続きなどによって、必要な費用は大きく変わります。

この記事では、宿泊施設にサウナを導入する際に考えておきたいコストの内訳や、サウナの種類による違い、導入前に確認しておきたいポイントをわかりやすく解説します。

「宿泊施設へのサウナ導入にかかるコストの考え方」

宿泊施設にサウナを導入する際は、サウナ本体の価格だけでなく、設置に伴う工事費や設備費まで含めた「総額」で考えることが重要です。

主に想定される費用には、サウナ本体のほか、設置・施工費、電気工事費、給排水工事費、基礎・外構工事費、設計や各種手続きに関する費用などがあります。導入後には、電気代や燃料費、清掃・メンテナンス費などのランニングコストも発生します。

どの費用が必要になるかは、サウナの種類や設置場所、既存設備の状況によって異なります。そのため、本体価格だけを比較するのではなく、導入から運営までを含めた全体のコストを確認しておきましょう。

サウナの種類によって導入コストは変わる

宿泊施設に導入するサウナには、建物に組み込むタイプ、屋外に設置するタイプ、移動可能なタイプなどがあります。どのタイプを選ぶかによって、必要な工事や設備、設置条件が異なるため、導入コストにも差が生まれます。

ここでは、代表的な3つのタイプについて、それぞれの特徴を見ていきましょう。

建物に組み込むサウナ

ホテルや旅館の大浴場、館内の一室などにサウナを新設する方法です。施設のコンセプトや内装に合わせて設計しやすく、自由度が高いのが特徴です。

一方で、既存建物の構造や設備状況によっては、電気・給排水設備の工事や内装工事などが必要になります。既存施設を改修する場合は、サウナ本体以外の工事費も含めて検討することが大切です。

屋外型・バレルサウナ

庭やテラスなど、宿泊施設の屋外スペースを活用して設置するタイプです。屋外ならではの開放感を演出しやすく、外気浴スペースなどと組み合わせることで、サウナ体験全体を設計できます。

設置場所の状態や製品の仕様によっては、基礎工事や電気工事などが必要になる場合があります。導入前に、設置場所の条件と必要な工事内容を確認しておきましょう。

トレーラー型サウナ

車台などを利用した移トレーラー型サウナは、駐車場や未利用スペースなどを活用しやすい選択肢のひとつです。既存建物への大規模な改修を抑えながら導入を検討できる点も特徴です。

ただし、「移動式だから必ず建築物に該当しない」「建築確認が不要」と一律に判断できるわけではありません。設置状態や用途などによって関係法令上の取り扱いが異なる場合があるため、導入前に自治体などの関係窓口へ確認することが重要です。

※画像はイメージです。

サウナ本体以外に必要となる主な費用

サウナを導入する際は、本体価格だけで予算を考えるのではなく、設置に必要な周辺工事や設備費も確認しておく必要があります。

特に宿泊施設では、既存設備の状況や設置場所によって必要な工事が変わるため、事前の現地確認が重要です。

電気工事費

電気式のサウナヒーターを使用する場合は、ヒーターの出力や既存の電気設備によって、専用回路の設置や電気容量の見直しなどが必要になることがあります。

施設側の設備状況によって工事内容が異なるため、本体を選ぶ段階で必要な電源や設備条件を確認しておくとスムーズです。

給排水工事費

サウナとあわせてシャワーや水風呂などを設置する場合には、給排水設備の工事が必要になることがあります。

既存の水回りから離れた場所へ新設する場合などは工事範囲が広がる可能性があるため、サウナ本体だけでなく周辺設備も含めて計画しましょう。

基礎・外構工事費

屋外へサウナを設置する場合は、設置場所の状態やサウナの仕様に応じて、基礎や地面の整備、外構工事などが必要になる場合があります。

また、サウナだけでなく、利用者が安全かつ快適に移動できる動線や外気浴スペースまで含めて検討することも大切です。

導入後のランニングコスト

導入後には、電気代や燃料費のほか、清掃、消耗品、定期的な点検・メンテナンスなどの費用も発生します。

初期費用だけで判断せず、実際の利用頻度や運営方法を想定しながら、継続的に発生するコストまで含めて収支を考えておきましょう。

トレーラー型サウナなら建築確認は不要？設置前に確認したいポイント

移動可能なサウナを検討する際、「トレーラー型であれば建築確認は不要なのか」と気になる方も多いのではないでしょうか。

ただし、トレーラー型や車輪の付いた設備であれば、必ず建築物に該当しないというわけではありません。設置方法や設備の接続状況などによって、建築基準法上の取り扱いが異なる場合があります。

国土交通省が公開している資料では、トレーラーハウス等について「随時かつ任意に移動できるかどうか」が重要な判断要素のひとつとされています。例えば、車輪の状態や、給排水・電気などの配線・配管が簡易に着脱できるか、設置場所から公道まで支障なく移動できるかといった点も判断材料になります。

そのため、移動式サウナを宿泊施設へ導入する場合も、「移動式だから建築確認は不要」と自己判断せず、設置予定地の自治体や関係窓口へ事前に確認することが重要です。

宿泊施設の空きスペースをサウナに活用するメリット

宿泊施設では、庭やテラス、駐車場の一部など、十分に活用できていないスペースがあるケースもあります。こうした場所をサウナスペースとして活用できれば、大規模な館内改修を行わずに、新しい宿泊体験を提供できる可能性があります。

サウナだけを設置するのではなく、水風呂や外気浴スペースなどと組み合わせることで、滞在そのものを楽しめる空間づくりにもつながります。施設のコンセプトや周辺環境を活かしながら設計することがポイントです。

宿泊体験の付加価値を高めやすい

サウナを目的のひとつとして宿泊施設を選ぶ利用者にとって、施設内でサウナから外気浴まで楽しめる環境は、宿泊先を検討する際の特徴のひとつになります。

特に、自然に囲まれた旅館やグランピング施設などでは、その土地ならではの景色や空気とサウナを組み合わせることで、施設独自の体験づくりにもつなげられます。

既存のスペースを活かした導入を検討できる

新たな建物を一から計画するだけでなく、施設内にある既存のスペースを活かして導入方法を検討できることもメリットのひとつです。

ただし、実際に設置できるかどうかは敷地条件や設備、関係法令などによって異なります。空いているスペースがあるからといってすぐに設置を決めるのではなく、導線や安全性、必要な設備なども含めて検討しましょう。

ハコサウナが重視する「熱」と「空間」

宿泊施設にサウナを導入する際は、設置しやすさやコストだけでなく、実際に利用する人がどのような時間を過ごせるかも大切です。

ハコサウナでは、限られたスペースを活かしながら、サウナ室内の熱環境と居心地のよい空間づくりを大切にしています。

サウナは、単に設備を設置すれば完成するものではありません。室内の広さやベンチの配置、ヒーターとの距離、断熱性など、さまざまな要素が利用時の体感に関わります。

宿泊施設への導入においても、施設のコンセプトや利用シーン、設置予定地の条件などを確認しながら、その場所に合ったサウナ空間を検討することが重要です。

宿泊施設へのサウナ導入で失敗を防ぐ3つのポイント

サウナ導入後に「想定以上に費用がかかった」「運営の負担が大きかった」とならないためには、導入前の計画が重要です。ここでは、宿泊施設がサウナを導入する際に確認しておきたい3つのポイントを紹介します。

1．本体価格だけで予算を決めない

サウナ本体の価格だけでなく、電気・給排水・基礎・外構など、設置に必要となる工事費まで含めて予算を考えましょう。

設置場所によって必要な工事は異なるため、できるだけ早い段階で現地の条件を確認しておくことが大切です。

2．設置前に法令や敷地条件を確認する

サウナの設置に関係する法令や必要な手続きは、設備の仕様や設置方法、地域などによって異なる場合があります。

特に移動可能なサウナについても、形状だけで判断せず、設置予定地の自治体や関係窓口などへ事前に確認しておくと安心です。

3．導入後の運営まで想定する

サウナは導入して終わりではありません。清掃や点検、消耗品の交換、利用者への案内、安全管理など、継続的な運営が必要です。

実際の利用人数や営業時間、スタッフの業務負担なども想定しながら、無理なく運営を続けられる方法を検討しましょう。

宿泊施設へのサウナ導入に関するよくある質問

サウナ導入に補助金や助成金は利用できますか？

サウナ導入に活用できる補助金や助成金があるかどうかは、事業内容や導入目的、地域、募集時期などによって異なります。

宿泊施設の設備投資や観光・地域活性化などを対象とした制度が利用できる場合もありますが、対象要件や申請期間は制度ごとに異なるため、導入を検討する時点で国や自治体などの最新情報を確認しましょう。

薪ストーブと電気ストーブでは、どちらのランニングコストが安いですか？

一概にどちらが安いとはいえません。薪の調達価格や使用量、電気料金、サウナの大きさ、稼働時間、利用頻度などによってランニングコストは変わります。

費用だけでなく、温度管理のしやすさや燃料管理、日々の運用負担なども含めて、宿泊施設の運営方法に合った熱源を選ぶことが大切です。

トレーラー型サウナなら建築確認は不要ですか？

移動式であることだけを理由に、必ず建築確認が不要になるとは限りません。設置状態や設備の接続方法などによって、建築基準法上の取り扱いが異なる場合があります。

導入前には、設置予定地を管轄する自治体や関係窓口へ確認することをおすすめします。

サウナを導入した場合、どのくらいで投資回収できますか？

投資回収までの期間は、導入費用だけでなく、宿泊料金や利用料金の設定、利用者数、稼働率、ランニングコストなどによって大きく異なります。

「○か月で回収できる」と一律に考えるのではなく、サウナ導入によって見込まれる追加収益と、導入後に発生する費用をもとに収支計画を立てることが重要です。

まとめ｜宿泊施設のサウナ導入は総コストと設置条件を確認しよう

宿泊施設へのサウナ導入を検討する際は、サウナ本体の価格だけでなく、電気・給排水・基礎・外構などの工事費や、導入後のランニングコストまで含めて考えることが大切です。

また、建物に組み込むサウナ、屋外型・バレルサウナ、トレーラー型サウナでは、必要な設備や工事、設置条件も異なります。特に移動可能なサウナについては、「移動式だから建築確認は不要」と一律に判断せず、設置予定地の条件や関係法令を事前に確認しておきましょう。

宿泊施設の庭やテラス、駐車場の一部などを活用できれば、既存のスペースを活かしながら、施設ならではの新しい宿泊体験を提供できる可能性があります。

ハコサウナでは、施設のコンセプトや設置予定地、利用シーンなどを踏まえながら、その場所に合ったサウナ空間を検討することを大切にしています。

サウナ導入を検討しているものの、「どのタイプが施設に合うのかわからない」「設置場所や必要な設備について相談したい」という場合は、まずは設置条件や希望する利用方法を整理するところから始めてみてください。